米国株：PER低下の主因を探る

■　市場のEPS見通しが悲観に傾けば、株価の下落余地が一段と広がる可能性も

先週末までに米主要企業の1-3月期決算が概ね出揃った。情報会社リフィニティブの集計によれば、S&P500株価指数構成企業のうち434社が決算発表を終え、79％の企業が事前予想を上回る一株あたり利益（EPS）を発表。金利上昇やインフレの業績への影響は個別企業やセクターごとにまちまちとなっているものの、EPS成長率は前年比10.4％と、4月初め時点の予想（同6.4％増）を上振れる見通しとなっており、全体としては堅調な結果と評価できる。また通年では、2022年が8.8％、2023年が10.0％と、4月初めの予想（それぞれ8.8％、10.0％）から大きな変化はない。一方で、S&P500の向こう1年予想PERは昨年末（21.7倍）から17.9倍まで低下している。足元の株価下落の主因は株価収益率（PER）の水準調整にあり、金融引き締め加速への思惑により引き起こされたと解釈できる。

しかし、PERの水準調整の背景には、EPSの下方修正に対する警戒感の高まりがあるとみることもできる。大手ハイテク企業の1-3月期決算では、インフレの加速や供給制約の強まりから、足元の売上高の伸び悩みと売上高見通しの不透明感が目に付いた。一部企業のプレアナウンスメントによれば、4-6月期のEPSに関して、48社が悪化もしくは市場見通しを下回るとの見方、20社が改善もしくは市場見通しを上回るとの見方を示しており、各企業が想定するEPSの先行きは1-3月期（それぞれ32社、14社）より一段と慎重化している模様だ。4-6月期のEPS成長率は前年比5.6％増と4月初め時点（同6.8％増）から下方修正されてきているほか、エネルギーセクターを除くと同0.9％減と予想されている。